株価収益率とは

「株価」と「会社利益の１株換算の金額（＝ＥＰＳ）」の関係を見る指標がＰＥＲ（Price Earning Ratio＝株価収益率）です。

計算式

ＰＥＲ＝株価÷ＥＰＳ

ＥＰＳ（1株当たり利益）とは

ＥＰＳ（Earnings Per Share）は「当期純利益÷発行済株式総数」で算出されます。
ＥＰＳが高いほど株価も高くなります。

ＥＰＳが順調に伸び続けている会社は投資先として魅力的です。

　　　　　　　　　　株価　　　　　ＥＰＳ
１９９７年期末　１４４０円　　　８０円
２００２年期末　２７００円　　１５０円
２００３年期末　３０００円　　１７０円

ＰＥＲの計算例

現在の株価８００００円
会社の今期１年間の予想利益が１株当たり４００円

８００００円÷４００円＝２０（株価収益率20倍）　

目標ＰＥＲから目標株価を出してみよう

例えば、ある会社の株価とＥＰＳの関係が次のようだったとします。
　　　　　　
　　　　　　　　　　株価　　　　　ＥＰＳ
１９９７年期末　１４４０円　　　８０円
２００２年期末　２７００円　　１５０円
２００３年期末　３０００円　　１７０円
２００４年現在　３０００円　　２３０円（予想値）

これを見ると「ＥＰＳは順調に増加しているのに現在２００４年の株価はなんとなく安いかな？」と感じるはずです。
この「なんとなく」をはっきりさせるために次のようにしてみます。

　　　　　　　　　　　株価　　　　ＥＰＳ
１９９７年期末　１４４０円÷　８０円＝１８（倍）
２００２年期末　２７００円÷１５０円＝１８（倍）
２００３年期末　３０００円÷１７０円＝１７．６（倍）
２００４年現在　３０００円÷２３０円＝１３（倍）

この割り算で出した倍率がＰＥＲです。
上の例を見ると「過去は平均１８倍」くらいで推移していましたが、２００４年現在はまだ１３倍です。
２００４年も例年通り１８倍が適当だと考えると、目標株価を設定できます。

２３０円×１８倍＝４１４０円（目標株価）

これにより「ひょっとして４１４０円くらいまでは買われてもいいんじゃないの？」
となるのです。
これがPERを使った投資方法です。

ＰＥＲを平均ＰＥＲと比較しよう
PERは上のような「同一銘柄の過去の平均」をはじめ、「株式市場全体の現在平均」、「株式市場全体の過去の平均」、「その業種平均」など「平均のPER」と比較することで割安割高の判断に使ったり、目標株価の設定に利用したりします。

企業実態に対して株価が安いか高いかを判断する目安としてはＰＥＲとＰＣＦＲを併用する方法が国際的に人気です。

ただしＰＥＲは利益が安定して出続けているような時にしか機能しない指標なので、その点は注意しましょう。

数値の意味は？

他のPERとの比較ではなく、PER自体の意味を考えて見ましょう。
例えば現在のPER１０倍の意味するところは、、

1. 今の株価は今年の予想利益に対して１０倍の大きさまで買われている状態
2. 今後同じペースで利益を生み出し続けた場合、１０年で理論上は株価が２倍になる

「２はどういうこと？」
例えば、現在の株価が１０００円だった場合、１株あたりの年間利益が１００円ならばPERは１０倍となります。
これは現在の株価が会社の年間利益に対して１０倍になっていることを意味します。
ところで、会社の利益は株主のものとして会社内に蓄積され、一部は配当として株主の手元に積みあがっていきます。
会社が１年間に１００円の利益を今後も積み重ねていけば、ちょうど１０年で現在の株価と同じ額である１０００円分の利益が株主の資産として積み上がる計算になります。
つまり１０年で現在の株価１０００円＋会社の利益の蓄積１０００円＝２０００円となり、理論上は１０年後に株価は２倍になるということです。

ただ、注意しなくてはいけないのは、PERの計算に使う会社の年間利益は、この後も同じ水準で続く保証がないということです。
会社は決算時に次回の利益予想も出しますが、これも後になって変更されることがあります。

割安の判断基準は？

はっきりとした基準はありませんが日本の株式市場の過去を振り返った場合

• 割安　２０倍以下
• 普通　２０倍～３０倍
• 割高　３０倍以上

というのをとりあえず頭に入れておきましょう。

日本株が割安と言われた２００３年は業績が安定して伸びている企業でも１０倍前後ものが目立ちました。

同業他社との比較にＰＥＲを使う

自動車メーカーＡ社　ＰＥＲ１９倍　普通
自動車メーカーＢ社　ＰＥＲ２０倍　普通　
自動車メーカーC社　ＰＥＲ１５倍　割安？

判断基準は単純には当てにならないことも多い

利益がどんどん拡大している成長企業ほどＰＥＲが高い水準まで買われていく傾向があります。

急成長中の小売業D社　ＰＥＲ40倍

急成長企業は利益も毎年度大きく拡大していくので、それを見込んでPERが高い水準まで買われていくのは自然です。
現在のPERが４０倍でも１年後、２年後には現在の株価の水準ではPER１０倍台になっているはずです。

逆に業績の悪化を見込んで安く売られている場合は、PER10倍以下でも割安とは言えません。

２００８年は円高が進むとともに業績悪化を見越して売られ続けました

その会社の性質をよく調べておけば、今後の利益の変化もある程度予測できる場合があります。

利益が不安定な時期のPERと理論上の株価
上のトヨタの場合
２００９年にPER5倍
２０１０年にPERマイナス
２０１１年にPER50

これらはPER的に異常値であり、PERが５倍やマイナスだからといって超割安なわけでもないですし、５０倍だからといって超割高というわけでもありません。

PER５０倍だった２０１０年の時にPER１３倍くらいにまで売られていたら、１００の資産の会社を２０を払うだけで買えてしまう異常事態です。
会社を買収して資産を切り払う「禿げタカファンド」の餌食になってしまいます。

株価は現在のPER（つまり現在の最終利益）だけを基準に評価されているわけではありません。

会社資産や将来の業績予測から適当な株価に落ち着くのです。


PER異常時は過去の利益から理論上の株価を割り出す
最終利益の角度から理論上の株価を割り出す方法は他にもあります。

例えば、過去１０年の１株当たり利益を合計して１０で割れば、１年あたりの１株利益の平均値が出ます。
上のトヨタの例に当てはめると、２００２年～２０１１年の１株当たり利益の平均は年２６７円です。

過去のPERの平均は利益が安定していた２００２年～２００７年から割り出すとPER１３．６倍になります。

これらを掛け合わせると２６７円×１３．６＝３６４９円となり、これが理論上の株価となります。

つまり２０１１年にトヨタ株を買う人は３６４９円以下なら「まあ、割安かな」という事になります。
２０１１年は地震や原発事故、タイの洪水、欧州危機や米国債格下げなど投資意欲を落とす一時要因がありましたが、２０１１年１１月３０日につけた「２３３０円」という株価は「３６４９円」に対して「３６％引き」とかなり安く感じられる値段でした。

では実際の株価がその後どうだったかを見てみると２０１１年度決算～２０１２年度決算の期間につけた高値がちょうど「３６４０円」ということでほぼ理論値「３６４９円」と一致しています。

企業を知る

会社にはそれぞれの特色があります。
何の事業を行っているか、どの方向へ向かっていくか、成長が激しい企業なのか、成熟した企業なのか。
時代とラフスタイルの変化とともに会社の事業スタイルも変化していきます。
投資家は現在の会社の姿をはっきり把握しておくことが必要です。

会社四季報
投資家が会社の情報を知る上で有名なのが東洋経済社の会社四季報です。
四季報は株式市場に上場している全銘柄の会社の情報を一定の様式でまとめて紹介しています。
年4回データを更新して発行され、多くの投資家に利用されています。
インターネット証券に口座を開くと利用できる無料情報のなかにも四季報が含まれています。
ここでは楽天証券の無料情報ツールであるマーケットスピードに表示されている会社四季報の情報を見ていきます。

決算
決算期が3月ということ。
3月末に株を保有していれば配当を受け取る権利を得ることが出来ます。

設立
会社設立が1920年3月ということ。

上場
証券取引所への上場年月が1949年5月ということ。

特色
会社の業界での位置や強みなどを紹介している欄です。

連結事業（または単独事業）
連結とは子会社を含めたグループ全体のことです。
この欄ではこの会社がどのような分野で売上を上げているかを紹介しています。
二輪車９、四輪車８９
この９、８９という数字は部門別売上高構成比率の％を表しています。
スズキは売上金額全体の９％がバイクなどの二輪車で、普通自動車などの四輪車が８９％ということです。

海外
６１という数字はホンダの連結事業の海外売上比率が６１％であることを表しています。
海外比率が高いため海外の景気や為替変動に業績が影響を受けやすい企業であることがわかります。

コメント欄
【高水準】【集約】と表示されている部分がコメント欄です。
四季報編集部の取材調査に基づいて独自の見解を述べています。
【　　　】の中に見出しがつけられ、【前半】と【後半】に分けられています。
【前半】
製品別、サービス別、部門別の販売業績。
今期または来期の業績見通しについて。
【後半】
中期展望、新製品、新規事業などの解説や懸念材料など。

従業員
連結での従業員数と単体の従業員数、平均年齢と平均年収です。
歴史の長い安定した企業ほど年齢構成では高齢化している傾向があります。



株式
発行済株式数と売買単位枚数が記載されています。
売買単位とは、株を買うときに最低限必要な枚数で、スズキの株は100枚からずつ注文できる仕組みになっているということです。
[貸借]とは貸借銘柄という意味で、お金を証券会社から借りたり、空売りをしたりすることが出来る銘柄ということです。
[優待]は株主へ会社からプレゼントが出る優待制度を採っていることを表します。
時価総額は発行済み株式数×株価の金額で、いわば会社全体の値段です。
[225]は日経平均株価を構成する225銘柄の一つという意味です。

財務
総資産（企業の全財産のこと。）
自己資本（総資産から借金総額を引いた額。純資産や株主資本とも呼び、会社資産のうち株主の資金によってまかなわれている部分を示す。）
自己資本比率（高い方が借金が少なくて健全。低い場合は投資対象外。５０％以上が理想で、製造業では３０％くらいでも問題ないとされている。）
有利子負債（利子をつけて返さなければいけない借金のこと。業種にもよるが少ないほうがいい。ただし、企業活動に必要な借入金もあるので注意。売上金額の半分以上になるくらい有利子負債ふがある企業は投資対象外。）

指標等
ROE（株主資本利益率）とROA（総資産利益率）　投資の際の重要なモノサシ
研究開発費　企業の将来性を見る指標

キャッシュフロー
現金の流入・流出を表す。株式投資では重要なモノサシ。先のページを参考に。



株主
どのような企業と取引関係があるかがわかります。
業務提携をしていたドイツの自動車メーカーであるフォルクスワーゲン社が全株式の１９．８％を占める筆頭株主となっています。
株主の上位にその会社の社長やその家族が名を連ねていたり、聞きなれない会社名がある場合はワンマン体制の会社であることが多いようです。
＜外国＞４９．６％とありますが、これは外国人投資家の占有率を表しています。
外国人投資家が動くと株価も大きく動くことがわかります。
＜浮動株＞とは常に市場で売買されていて株主が流動的な株式のことです。
２．５％は浮動株の比率を表しており、スズキは浮動株が少なく、株主が安定していることを表しています。
国際的に有名で技術もある会社の株は株主が安定しており、市場に出回る株数が少ない傾向があります。
浮動株率が低い銘柄の株価は材料によって上にも下にも大きく動く傾向があります。


業績
過去の業績結果と将来の業績予想が掲載されている。
売上高　年度ごとの比較で売上の伸びを確認できます。成長が著しい企業では売上が急速に増え続け、成熟した企業ではゆっくり伸びていきます。
営業利益　売上高から日々繰り返される本業の活動による費用を引いた利益。本業による利益であり、売上とともに順調に伸びていることが理想です。
経常利益　営業利益に金融関係の収支（子会社からの配当収入や借金の利息支払い）を加味した利益
純利益　経常利益に本業の活動とは違う突発的な損益（工場火災、リストラによる不動産売却など）を加味し、税金を差し引いた最終的な利益。

1株益とは1株当たりの利益のことで純利益を発行済株数で割って算出したものでEPSと呼ばれる。この数値が順調に伸びているほど投資先として魅力的。
1株配とは1株当たりに支払われた配当のこと。この数値が順調に伸びているほど投資先として魅力的。

配当
配当の実績と予想が掲載されている。
予想配当利回りとは予想される配当額を株価で割ったもの。金融商品として配当が魅力的かどうかを見る指標。
BPSとは株主の会社資産である自己資本を発行済株数で割ったもので、企業が解散した時に株主の手元に残る金額。
株価がこれを下回ると割安感が強くなる。


資本異動
会社の発行済株数の変化を表したもの。
公　公募増資
分　株式分割
有　額面増資
中　中間発行増資
三者　第三者割り当て

13.4 公100万株(1000円）　1500
２０１３年４月に公募増資をし、１株１０００円で１００万株発行した結果、発行済株式数が１５００万株になったということ。

13.3 分1→1・1 1500
２０１３年３月に株式分割を行い１対１・１の株式分割を行い、発行済株式数が１５００万株になった

その他にも
有　額面増資
中　中間発行増資
三者　第三者割り当て


東証　高値　安値
上場以来の高値と安値とその年。
ここ３年の高値、安値とその月。
ここ何ヶ月かの高値、安値、出来高の推移。

格付

会社の債務返済能力を示す信用調査会社による格付